ドライブレコーダーを利用して事故後に適切な対応を

フライトレコーダーというのは聞いたことがある人が多いでしょう。フライトレコーダーとは、旅客機などの飛行機に搭載される機器で、パイロットと管制官のやり取りなどを記録しています。このフライトレコーダーは衝撃に強いなど、非常に頑丈に作られていて、旅客機が事故にあったときに回収されて事故の原因を探るときの重要な手がかりになります。このフライトレコーダーと同じ働きをする機器がドライブレコーダーです。ただし、ドライブレコーダーは車用のレコーダーです。ドライブレコーダーは、急ブレーキや急ハンドルといった運転状況を記録することができます。そのため車の事故の原因などの手がかりとなるのです。

ドライブレコーダーは、簡単にいうと車載カメラです。しかし、運転している状態をすべて映像として記録するわけではありません。ドライブレコーダーが記録するのは、急ブレーキや急発進など、荒い運転をしたときの前後十数秒の時刻や位置、前方映像や加速度、そしてウィンカー操作やブレーキ操作等を記録します。つまり事故を起こしたときの映像だけでなく、運転をしていてヒヤリとしたり、ハッとするような、「危ない！」「危なかった！」という場面を記録するのです。

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このドライブレコーダーは事故を起こしたときの原因を調べるのに便利というだけではありません。安全運転に対する意識の向上にも役に立っています。それは記録された映像をドライバーが客観的に見ることによって、自分の運転の仕方などを確認することができるからです。危ない運転をしていると感じることによって、ドライバーの安全運転に対する意識を高め、交通事故に遭う確立を下げることができているのです。実際、国土交通省がタクシー会社24社で調査を行ったところでは、ドライブレコーダーを搭載後、20社で事故率が減少したといいます。そのうちの8社では、事故率は50％以上も下がったという調査結果がでているのです。

またドライブレコーダーは、自動車保険で事故を起こしたときの過失割合の算出トラブルを解決する手段としても期待されています。
交通事故を起こした場合、警察官によって実況見分調書が作成されます。それが訴訟等で重視されるのですが、その正確性が問題になる場合があります。実況見分調書を正しく作成するには、衝突時の速度やレーキ、ハンドルの操作状況が正しく再現されなければなりません。ブレーキ跡などによってそれらはある程度予測はつくものの、それ以外は事故の当事者の運転手に話を聞いたり、目撃証言に頼るしかありません。つまり自動車保険はどんな保険に加入していても事故の状況を正しく説明できなければ過失割合が正しく算出されないのです。

そこで最大限活用されるのがドライブレコーダーです

ドライブレコーダーは事故を起こしたときの映像を記録していますから、事故状況を検証するのに利用することができます。事故原因や事故の状況がわかれば、当事者同士の紛争リスクが軽減し、事故処理もスムーズになります。そのため、ドライブレコーダーはタクシー会社や社用車、事業用の車両といったもの、さらには個人所有の自家用車への導入が進んでおり、保険会社の中にはドライブレコーダー搭載した法人の車について優遇する特約などがすでに出ています。なお、なおこのような特約では、交通事故を起こしたときに、ドライブレコーダーの映像の提出が求められます。

このような理由から、最近ではドライブレコーダーが小型化し、価格も安価になっているため、今後、個人ドライバーの普及が進むと考えられています。iOSやAndroid端末で専用のアプリケーションをダウンロードすることで記録中の映像や過去に記録した映像を見ることできる機能や、SNSやYouTubeなどで共有することができるなど、メーカー、機種によって様々な機能が搭載されてきています。